「最近のマスコミの論調の中で、西洋的な形式的平等主義を日本に当てはめて、日本が男女平等の点において遅れた国であるかのように論ずる風潮があります」
「SDGsが注目されるようになりましたよね。あれが結構大きな影響を与えているのかなと思っています」
「日本の弱点は、「外」から来るものに弱いというのがあります。国際機関から何か示されると、それに従わなければいけないと思うところがあります」
「そこに、ジェンダー平等と書かれていれば、従おうとするということですね」
「ジェンダー平等というのは、一種の形式的平等です。平等には形式的平等と実質的平等があります。社会の様々な場面に応じて、その２つの考え方を使い分ける必要があるのです」
「形式的平等と実質的平等、その違いを前に教えてもらった記憶があります。実質的平等が分かりにくいですよね」
「高校生の授業では、混浴の話をします。江戸時代の大衆浴場は混浴だったのです。それは形式的平等の考え方です。男であろうと女であろうと同じ人間、同じ湯に入るべしということです。ところが、それを見た外国人が驚いたのです」
「そこから男湯、女湯に分かれたのですね」
「それぞれの特性のもと、仕切りを入れたので、それは実質的平等の考え方に基づいています」
「どちらの平等もあり、ということですね」
「そうですね、それぞれの平等に合理性があるならば、片方の視点から「攻撃」を加えないということだと思います。最近は、SDGsが掲げる指標を絶対的に正しいという前提のもとに、日本の様々な社会状況を批判するというのが目立ちます。中には、男子校、女子高というのがおかしいということを言い出している動きもあります」
「えっ、それはどうしてですか？」
「男女混浴、間違えた、男女共学がノーマルだと思っているんでしょ」
「多様性社会なので、いろいろな学校があって良いと思いますけどね。先程の話だと、実質的平等で考えるということでしょうね」
「私もそう思うのですが、気になる人には、気になるのでしょう」
「ここからが本論です ↓」
目次
何が男女平等なのかを判断するのは、その国の歴史と文化を踏まえて、相対的に決すべきもの
何が男女平等なのかを判断するのは、その国の歴史と文化を踏まえて、相対的に決すべきものです。日本と西欧諸国は国づくりの考え方が違うので、同じ土俵に並べて比較をして論じることではありません。ましてや、それを数値化して、日本は何位だから男女平等がかなり遅れているという論法はおかしいと思います。
日本は農耕民族の国であり、大陸は狩猟民族の国です。農耕民族の民は土地を守りさえすれば、それで子孫代々まで生活していけることを発見すると、土地をチームで守ることを考え始める。夫婦の役割分担をその適性に見合って決めることが合理的だと考えたのです。一方、狩猟民族は土地を守っても仕方がない、つまりそこで獲物が採れるかどうか分からないからです。家族の中で手分けして獲物を獲り、それを家族で分けることを考えました。女でも能力がある者は、男より多くの獲物を獲ることができただろうと思います。西洋の個人主義はそのような生活をバックボーンにして生まれていったと考えられるのです。
(「五十六謀星もっちぃ」)
家族主義的な考え方は、日本社会の荒波を乗り越えていく上で有効であった
日本の家族主義的な考え方は、一つの土地を守りながら、家族が力を合わせて社会の荒波を乗り越えていく上では大変有効な考え方でした。家族はチームなので姓を合せることにより、気持ちを一つにすることを行ったのです。日本の夫婦同姓は、そのような歴史的背景のもとに定着していきます。
ところが、日本の歴史事情を知らずに、日本の男女の役割分担論から生じた社会の状況を西洋的な視点から見て、それを「差別」と批判をしているのが、最近の状況です。そういった批判自体が成り立たないのではないかと思っています。差別かどうかは外部の人間が決めることではありません。多くの日本人女性が、そこに幸せを見出していたことは事実なのです。
最近、夫婦別姓についての最高裁の判決がありました。日本の国づくりの伝統的な考え方を踏まえれば、同姓が常識です。野球やサッカーも見れば分かりますが、同じものを目指して戦う者同士は一つの看板を背負うのが当たり前です。一つの土地を家族で守るのだから、姓を同じにするのは当然のことです。
ただ、これに対して形式的平等、あるいは個人主義の観点から批判することは可能です。要するに、どちらにも理屈があるということです。しかし、日本ではその歴史的経緯を考えて夫婦同姓がふさわしいと多くの人が考えているし、最高裁もまたそれを支持したということでしょう。
(「Twitter」)
女性議員や女性役員が増えることと、多様性とは無関係
企業によっては、女性役員の比率を上げることが重要との認識から、数字を追い求めている企業もあります。
「日立、女性役員30%目標」(『日経』2021.4.21日付)の記事を紹介します。「日立製作所は20日、役員層(執行役と理事)に占める女性の比率を2030年度までに30%に引き上げる目標を発表した。21年4月1日時点では10%だった。女性や役員の比率を数値で「公約」することで、経営陣の多様性を向上させる」
女性役員の割合が増えるだけで、その組織体の多様性が進展するほど、この社会は単純ではありません。
「欧州では女性役員比率が4割を超える国もあり、日本企業は海外企業に比べて低い」とありますが、それが大きな問題なのかと、自問自答する必要があります。
【中堅企業の経営幹部の女性比率】
| 順位 | 国名 | 2021年 | 2019年 | GDPランキング |
| 1 | フィリピン | 48 | 37 | 36位 |
| 6 | ドイツ | 38 | 36 | 4位 |
| 22 | 米国 | 32 | 31 | 1位 |
| 28 | 韓国 | 18 | 30 | 10位 |
| 29 | 日本 | 15 | 15 | 3位 |
経営幹部の女性比率とGDPランキングとは全く関係がないことは、上の表からも分かります。つまり、企業が経営幹部の女性比率を高めるために努力をしても、余り意味がないということをこの表は物語っています。能力がある者は、男であろうと、女であろうと取り立てる、そして、その人材をその人の能力が発揮できる部署に配置する、それに尽きるのではないかと思います。企業現場においては、性の違いを問題にする必要はないと思います。適材適所、これに尽きると思います。
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