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 日本の家族制度がターゲットにされている ―― 次は「同性婚の法制化」攻撃を仕掛けてくる

女性

「2人のジェンダー男が、町田の「彩(いろどり)の湯」に現れたそうです」

「そこは共同浴場ですか? それでどうしたの?」

女性

「市内にある天然温泉です。押し問答の挙句、結局入れなかったみたいです」

「まずは一安心だけど、これから各地で出没するだろうね」

女性

「当事者の4団体は、そっとしておいて欲しいと記者会見で言っていたのに、結局通ってしまい、もう法律としてスタートしてますよね」

「細かい日にちは忘れましたが、6月の終わりに公布、その日のうちに施行されていると思います」

女性

「このブログで話題にしましたが、ジェンダーという言葉が出てきてから、何か女性がターゲットにされている気がしてならないのですが……」

「ジェンダー平等によって、割を食うのは女性ですからね」

女性

「日本には、女・子供という言葉があり、それは社会全体で守るものという観念があったと思うのです」

「本来なら、ジェンダーという観念が入ってきた時に、この考えを広めて良いのかということで議論すべきだったかもしれませんね」

女性

「LGBTも結局、その延長線上で出てきた概念ですよね」

「そうですね。自然な性差よりも社会的性差、つまりジェンダーを尊重しようという流れが出来て、LGBTはその典型ですからね」

女性

「ここからが本論です ↓ 表紙写真は「ハフポスト」提供です 」

 日本の家族制度がターゲットにされている

日本社会を虎視眈々と外と内から破壊しようと考えている勢力が確実に存在します。その彼らが考えていることは、日本を内側から支えている家族制度をターゲットにした政策を打ち出そうと考えています。その1つが、ジェンダーイデオロギーでした。

日本の家族制度を支えたのは、「男女別行動」です。日本は農耕定住社会ですから、先ず家を構えます。家には家内と外があります。これを男女で分担しようというところから「男女別行動」が始まりました。別行動なので、当然同等には扱えません。

力仕事や外での働きは男性が担い、女性や子供を守るという役割が課せられることになります。これが日本式の平等の考え方です。平等には形式的平等と実質的平等がありますが、日本の伝統的な考え方は後者です。左翼は形式的平等イデオロギーを使うのを好みます。

(「WeXpats」)

 次は「同性婚の法制化」攻撃を仕掛けてくる

全国5つの地裁に、同性カップルが同性婚を認めない民法などの規定は憲法違反だと訴えた訴訟が提起されました。組織的な匂いがします。日本の家族制度がターゲットにした攻撃と捉えて良いでしょう。

そもそも憲法24条で「婚姻は、両性の合意のみに基づいて成立し、……」と規定されているので、憲法は同性婚を婚姻とは認めない立場です。上位法がそうである限り、下位法である法律が勝手に同性婚に関する法的な規定を定められるはずがありません。

将棋で言えば「無理筋」です。だから、本来はこの憲法24条を改正する運動、つまり憲法改正運動と連動して同性婚の問題を提起すべきなのです。例えば「婚姻は個人と個人が将来設計を合意することによって成立するものとする」という規定であれば、堂々と同性婚を主張できるのです。

なぜ、それをしないのか。要するに、左翼陣営からのイデオロギー攻撃なので、憲法改正に関わりたくないのです

(「MBS 毎日放送」)

 結婚は子、孫と代を継いで夢を大きくするためのもの

結婚とは、一体何なのかという議論をする必要が出てくるかもしれません。かつて日本では、「結婚して一人前」という言葉をよく耳にしました。結婚するのは当たり前、当たり前だから、していない人間に対して周りが伴侶を見つけてくるというのが普通にありました。

ただ、その当たり前という感覚は、財産や事業は親子の代を継いで大きくしていくという考えに基づいています。つまり、そういうかたちでバトンを繋ぐことによって夢が膨らむことを誰もが望んでいるだろうと思ったからです。

国もそれを認めています。税金は取られますが、相続が認められています。親の事業を受け継いで子供はその事業を継続、発展できますし、そのまま財産を増やしても構わないということです。ただ、そのことによって、もの凄いアドバンテージを貰う人が出ます。片や大金持ちの御曹司、片や借金まみれの親の元で育った人間。なぜ、それを国は認めるのか。見方によれば、差別社会を国が助長しているように見えます。スタートラインが違うかもしれませんが、逆にそれが起爆剤になって頑張る人間も出て来ます。没落貴族も現れ、結構バランスが取れるものというのが、実際の感覚だと思います。

発展するか没落するかは分かりません。とにかく大事なのは、次世代をつくって、夢を託すことです。同性婚では、それが全く期待できません。社会的なプラス作用が期待できないことに対して社会的手当を準備する必要は全くありません。養子という提案もありますが、子供のアイデンティティーを考えると可哀想な気がします。仮に養子をとったとしても、手当ては必要ないと思います同性婚に対しては、禁止はしないが、求めるなというポジションで良いと思います。

それらの措置に対して14条違反(法の下の平等)という屁理屈は成り立ちますが、日本の社会は実質的平等社会なのです。それをくれぐれも忘れないようにして下さい。

(「毎日新聞」)

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