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ギフテッドの才能を活かす教育へ —— 今こそ日本の制度改革を / ギフテッド教育に100年遅れた日本

「このブログでも、ギフテッドの話題を何回か取り上げてきました」

女性

「ギフテッドという言葉が、日本でも定着してきたように思います」

「そうですね、それは私も感じます。新しい動きもありましたので、今日はこの話題でいきたいと思います」

女性

「新しい動きというのは、何ですか?」

「昨年の12月に「日本ギフテッド・2E学会」が発足したのです」

女性

「2Eというのは、何ですか?」

「EはExceptional(別格)の略です。ギフテッドでありながら、発達障害も持っているということで、2つのExceptionalを持っている子という意味です」

女性

「一見すると発達障害、だけど実際にはギフテッドという子が結構いると聞きました」

「アインシュタインがそうですよ。彼は3歳まで言葉を発しませんでした。親は完全にバカだと思っていたみたいです」

女性

「普通はそう思いますよね」

「エジソンも発達障害です。多動児だった思われます。当時の学校の先生は、その方面の知識がなかったと思います。教師から徹底的に嫌われたようです」

女性

「仕方がなく、おかあさんが面倒を見たのでしょ」

「それが良かったのですね。出会いも大切ですけど、日本はシステムをまず作ることを考えないといけないと思います」

女性

「アメリカと比べて100年遅れているといいます。ここからが本論です↓」

 ギフテッドとは何か——多様な才能とその特性

全米ギフテッド教育協会では、「ギフテッド」を「知的、創造的、芸術的、リーダーシップなどの分野、または特定の学問分野において高度な達成能力を示し、通常の教育では対応できない特別なサービスや支援を必要とする児童・生徒」と定義しています。

その特徴としては、以下のような点が挙げられます。
・学年を超えた教材を理解する能力
・極めて速い学習速度(反復の必要がない)
・旺盛な好奇心と創造性
・ユニークで成熟したユーモアの感覚
・年齢を超えた感情の深さと高い感受性
日本では主に学力で判断されがちですが、ギフテッド教育の本質はより広範な才能の理解と育成にあります。

ハーバード大学教育大学院のハワード・ガードナー教授は、「IQでは人間の能力を測りきれない」と主張しています。音楽的才能、美的感覚、空間認識能力、対人スキルなど、IQに現れにくい知性も重視されるべきなのです。さらに近年では、EQ(Emotional Intelligence:心の知能指数)も注目されています。EQとは、自分の感情をコントロールし、内発的な課題に向き合い、集中して取り組む能力です。才能を十分に開花させるためには、このEQの高さが不可欠なのです

(「障がい者と仕事マガジン」)

 ギフテッド教育に100年遅れた日本

アメリカでは20世紀初頭からギフテッド教育が導入され、今や多くの公立校にギフテッド・プログラムが整備されています。IQテストやその他の評価手法を通じて才能ある生徒を選抜し、ギフテッド・クラスを設置する制度が確立しています。これにより、通常の授業と並行しつつ、飛び級や個別支援など柔軟な学びが可能となっています

一方、日本ではようやく「ギフテッド」という言葉が浸透し始め、学会が設立された段階です。およそ100年の遅れがあります。この背景には、教育を専門としない文部官僚の限界と、政権与党の教育政策に対する認識不足があると考えられます。

ギフテッド教育は、個別対応が前提となるため、手間と人員、そして予算が必要です。そのため、公立校では「落ちこぼれを出さない教育」とのバランスをどう取るかが課題になります。こうした現状に不満を持つ家庭のために、私立ではギフテッド特化型の学校も生まれています。公教育においても、才能ある子どもに応じた柔軟な制度設計が急務です。

(「あいん’s Cafe-Ameba Ownd」)

 制度整備によって未来の才能を開花させる

今や、スポーツや科学の世界では、一人の天才が常識を塗り替える時代です。義務教育による「全体の底上げ」から、「個の才能を見出し伸ばす」段階へと移行すべきです。21世紀の教育は、ギフテッドの育成を中心に据える必要があります。

しかし、現行制度ではそれが困難です。文部科学省がすべての教育課程編成権を握っているため、学校ごとの柔軟な対応ができません。たとえば、ギフテッド教育に特化した学校に対しては、個別に教育課程編成権を認める仕組みが必要です。また、入学年齢の規定(中学12歳、高校15歳、大学18歳)も撤廃すべきです。

カリキュラム面でも、①飛び級の許可(例:中1から高1へ)②科目限定の特別入試(例:1科目合格で大学入学)③1人1クラスを認める。 場合によっては、補助教員も配置できるといった法整備が求められます。特に③については、予算の問題が発生します。特例措置として制度化し、費用は100%国が負担すべきです。

未来の天才を見出し、社会に還元するために、教育制度そのものの再構築が必要なのです。      ※参考記事 「ギフテッド 孤立どう防ぐ」(『日経』2025.5.13日付)

(「栄陽子留学研究所」)

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