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東京オリンピックの開催と成功に向けて ―― 感染対策と観戦は両立できる / 別の思惑で中止論を唱える勢力がある

女性

「コロナワクチンの接種のご感想を」

「筋肉注射のためか2日位痛かったですが、今はもう平気です」

女性

「待たされましたか?」

「いえいえ、特設会場ということもあったので、非常にスムーズでした」

女性

「オリンピックはどうなるでしょうかね」

「何とか開催にこぎつけられるのではないかと思っていますけどね。ここに来て、ワクチン接種者が増えていますので、それに比例して感染者も徐々に減っていくと思います」

女性

「ただ、ワクチン接種者は高齢者を専ら対象にしている段階ですよね」

「そういった問題がありますし、変異株の流行の兆しもありますので、それが心配ですよね」

女性

「変異株というのは、どうして発生するのですか?」

「私はその辺りは詳しくないのですが、聞くところによるとコピーミスによって変異ウイルスが発生するようですね」

女性

「コピーですか?」

「彼らは生殖によって増えるのではなく、分身によって増えていくのだけど、その際に何%かの割合でコピーミスをするそうなんです」

女性

「それが変異株と言われているものなんですか? 突然変異という意味ですね」

「ウイルスは生き残るために、その変異という「技術」を内蔵しているそうなんです」

女性

「えっ、どういうことですか?」

「つまり、すべて同じ型ばかりだと抗体に抵抗され全滅の恐れがあります。それを防ぐため、生き残るため安全装置が働き変異株を生み出すことをするそうです」

女性

「みんな一緒、画一というのは、危険ということなんですね。ここからが本論です」

 

 オリンピックを中止に追い込もうとしている人たち

世界中の国と地域から、それぞれの種目の代表者たちが一堂に会して繰り広げられるスポーツの祭典のオリンピックの開催がいよいよ間近に迫ってきたのに、コロナのせいもありますが、いろいろな思惑が交錯する中で盛り上がりに欠いている状況です。

その原因の一つが、開催反対の署名を集める動きが出たり、国会や党首討論でも、野党がオリンピックの開催問題を取り上げて中止に追い込みたい素振りを見せたり、マスコミも反対の世論をバックにそれらに同調したりといった動きがあるからです。

中止をとりわけ熱心に説いているのが共産党です。オリンピック中止の署名をインターネットを使って40万人分集めたそうですが、その総元締めは元日弁連会長の宇都宮徳馬氏です。過去都知事選に3回立候補していますが、いずれも落選。短期間に40万人を集めるためには、政党や各種団体の応援がなければ集まる数ではありません。凄い数であることは間違いありませんが、共産党員が30万人いると言われていますので、その位の数字は一声で集まるでしょう。ただ、人口を約1億人とすると、0.4%の数です。死者も累計数は1万数千人ですが、インフルエンザ並みです。これで中止にしたら、世界から笑われることになると思います。しかし、何故それほどまでに「熱心」に中止に追い込もうとしているのでしょうか。国民の健康と安全と言っていますが、他のスポーツ競技が開催されている状況でオリンピックだけ中止にするのも変です。

(「ARAB  NEWS」)

 7/1 中国共産党100周年が大きな原因か?

7月1日が中国共産党の100周年にあたります。独裁国家はそういった記念になるような節目の日や年を非常に大事にします国民を威圧することによって他国を威圧し、同時に独裁政権の信任を得ようと考えるからです。選挙がないために、そういった機会を捉えて政権のすばらしさを国民にアピールしようとするのです。

ところが、このままだと隣国のオリンピックによって100周年の話題がかき消されてしまいそうだという危機感を持ったのでしょうか。日中の「反日チャンネル」を使ってオリンピック潰しに走っているように見えます。そう考えれば、不思議なくらいムキになって中止を声高に叫んでいる人たちの行動に合点が行きます。

『朝日新聞』はスポンサー企業であるにも関わらず『社説』で中止を主張し、『産経』はやはり『社説』で開催すべしということでお互いに論陣を張りました。隣国では、北朝鮮が不参加を表明していますし、韓国は今一歩どうしたいのか、よく分かりません。中国は来年に冬季オリンピック開催が控えていますので、余り変な行動は出来ないと考えているでしょう。

非常事態宣言が出されていても、その状況下で主催者の判断でプロ野球、大相撲、サッカー、ラグビーの大会が開催されてきました。オリンピックの開催も同じ理屈だと思います。その時点で主催者が無観客で行うのか、観客数を制限して行うのかを判断すれば良い事です。50日も前に、中止を決める必要は全くありません

(「You Tube」)

 中止にすれば1兆8千億円の損失(野村総研)になる

野村総研の試算によりますと、もし中止になった場合は約1兆8000億円の損失が出るとのことです。その試算によりますと、無制限で観客を受け入れた場合は、経済効果は1兆8108億円とのこと。また、無観客の場合でも1兆6640億円の経済効果が見込めると言っています。何事もイベントというのは、行うことによって人が動きますので、そうすると経済効果が波及することになります。中止からは、何も生まれません。今まで投下した資金も回収できないことになります。国民の命も大事ですが、それは二者択一で考えることではなく、いかに両立させていくかを考えるべきでしょう。

ただ、ここに来てワクチン接種の数が1000万人を超え、感染者数がそれに比例して少なくなってきたこともあって、開催を可とする世論が不可の数を上回るようになってきました(読売新聞の世論調査による)。

(「アメブロ」)

 オリンピックは政治の荒波にさらされた歴史を刻んできた

オリンピックの歴史を調べると、その時々の政治の「荒波」にさらされてきたことがよく分かります近代オリンピックは1896(明治29)年にギリシアのアテネを開催地にして始まりました。当初の参加国の殆どは欧米諸国でした。例えば、1908年の第4回大会では参加国数が22、欧米諸国がそのうち18を占め、アジア、アフリカからの参加はありませんでした。日本が初めて参加したのは、1912年のストックホルム大会です。アジアで最初のオリンピック参加国になったのです。

その後20世紀の終わり頃までは、戦争や政治的対立によって主要国の不参加、ボイコット、大会そのものの中止といった事態がありました。第12回、第13回大会は第二次世界大戦のため中止、戦後初めて開かれたのが1948年に開催された第14回のロンドン大会ですが、日本とドイツはこの大会には招待されませんでした。80年のモスクワ大会と84年のロサンゼルス大会は米ソ両陣営がボイコットの応酬をしました。

日本で最初に開催された1964年の東京オリンピックはアジアで開催された初のオリンピックでした。その後、ソウル(88年)、北京(08年)とアジアで2つの大会を経て今回の東京大会は日本では2回目の開催となります。アスリートたちのスポーツに必死で取り組む姿を間近で見ることで多くの学びがあると思います。開催国として選ばれた栄誉を胸に、成功に向けて全力で取り組んで欲しいと思っていますし、個人的にも前向きに協力していきたいと考えています。

(「goo  ニュース」)

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