「スマホの発売が2008年ですが、シニア世代にとっても必須のツールになっているそうです」
「もう17年になるのですね。電車内の風景が完全に代わりましたからね」
「60代の保有率が86%だそうです。70代でも半数近く保有しているそうです」
「私の祖母は80代ですけど、スマホを持っていますよ」
「80代では3割弱だそうです。コロナ禍で外出が制限されたので、その機会にスマホを購入した高齢者が多かったようです」
「祖母はスマホを使うようになって、何かかえって認知症が進んだような気がしています」
「「スマホ認知症」という言葉があるのを知っていますか？」
「それは、何ですか？」
「スマホの使い過ぎで脳が疲れてしまい、認知機能が低下する症状のことだそうです」
「祖母は使いこなせていないので、多分違いますね」
「物忘れ専門のクリニックの先生が言っていたのですが、昔は80歳代の認知症の患者が多かったけど、最近は60代、70代の人が多く来るそうです」
「スマホの影響ですか？」
「その先生は、そうではないかと言っています」
「ここから本論です ↓ 表紙写真は「筆子ジャーナル」提供です」
スマホ猫背にならないために
スマホの普及により、多くの人が長時間にわたって画面を見続ける生活を送っています。しかし、その影響として「スマホ猫背」と呼ばれる姿勢の悪化が問題視されています。スマホ猫背とは、スマートフォンの使用時間が長くなることで、無意識のうちに前かがみの姿勢が定着し、背骨の歪みを引き起こす状態を指します。どの位の角度で見ているかによって首への負担が異なります。下のイラストを参考にして、ご自身の首への負担重量を把握してみて下さい。
人間の身体にとって背骨は非常に重要な役割を担っています。東大病院リハビリテーション部の山口正貴氏も、「背骨の健康を保つことこそ全身の健康につながる」と指摘しています。背骨が歪むことで、肩こりや腰痛といった不調が生じるだけでなく、内臓の機能低下や血行不良を引き起こす可能性もあります。特に、スマホを長時間使用することで、頭が前に出た状態が続くと、首や肩の筋肉に大きな負担がかかります。その結果、姿勢が固定化され、慢性的な不調を抱えることになりかねません。
さらに、背骨は人間の身体の中で最も老化しやすい部位の一つと言われています。猫背の状態が続くと、背骨の変形が進み、加齢とともに回復が難しくなります。そのため、若いうちから意識的に正しい姿勢を維持することが重要です。スマホを使う際は、画面を目線の高さに合わせる、長時間の使用を避ける、ストレッチをこまめに行うといった対策を取り入れましょう。日常生活の中で少しの工夫をするだけで、スマホ猫背の予防につながるのです。
(「カイロライン多摩・唐木田整体室」)
スマホ老眼も心配
スマートフォンやパソコンの長時間使用は、目にも大きな影響を与えます。特に近年、「スマホ老眼」と呼ばれる症状が若い世代の間で増えています。スマホ老眼とは、本来は老化によって起こる老眼の症状が、スマホの長時間使用によって若い人にも見られるようになった現象です。これは、近くのものを長時間見続けることで、目のピント調整を行う筋肉が疲労し、適切に機能しなくなることが原因です。
目にとって最も自然で負担が少ない状態は、遠くを見ているときです。しかし、スマホを使う際には至近距離で画面を凝視することになります。このとき、目の筋肉は最大限に収縮し、ピントを合わせ続けようとします。これが慢性化すると、筋肉が硬直し、近くのものがぼやけて見えるようになるのです。また、スマホやパソコンから発せられるブルーライトについても、有害論と無害論の両方が存在しますが、長時間画面を見続けること自体が目に良くないことは明らかです。
スマホ老眼を防ぐためには、適度な休憩を挟みながらスマホを使用することが重要です。例えば、「20-20-20ルール」を取り入れるのがおすすめです。これは、20分ごとに20秒間、20フィート（約6メートル）以上先を見つめることで、目の筋肉を休める方法です。また、スマホの画面の明るさを適度に調整し、ブルーライトカットのフィルターを活用するのも有効です。日頃から目をいたわる習慣を身につけ、スマホ老眼を予防しましょう。
(「CBCテレビ」)
オーストラリアは16歳未満のSNS利用を禁止とした
2024年11月、オーストラリア政府は世界に先駆けて、16歳未満の子どもたちのSNS利用を禁止する法案を可決しました。規制の対象となるのは、インスタグラム、TikTok、X（旧Twitter）で、それ以外のSNSは今回の規制の対象外となっています。この決定は、子どもたちの心身の健康を守るための措置として注目されています。
SNSの長時間利用が精神的な健康に悪影響を及ぼすことは、多くの研究で指摘されています。アメリカの厚生省によると、SNSを1日3時間以上利用する子どもは、うつ病を発症するリスクが高まるというデータがあります。特に、SNS上での誹謗中傷や比較文化が、子どもたちの自己肯定感を低下させる要因になっています。そのため、オーストラリア政府は未成年者のSNS利用を厳しく制限することで、若年層のメンタルヘルスを守る方針を打ち出しました。
同様の動きは世界各国で広がりつつあります。アメリカでは、ユタ州やフロリダ州が、保護者の同意なしに未成年がSNSアカウントを作成できないようにする法律を導入しました。日本においても、2023年11月にSNS規制に関する検討会が立ち上げられ、今後の議論が進められる見込みです。
SNSは便利なツールですが、使用方法を誤ると心身に悪影響を及ぼす可能性があります。そのため、各家庭でもITリテラシーを高め、子どもたちと適切な使い方について話し合うことが大切です。政府の規制だけでなく、家庭や学校などの教育現場でも、健全なデジタルライフを送るための意識を高めていく必要があるでしょう。
(「日テレNEWS NNN-日本テレビ」)
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